自動車産業の今後の方向性を示す言葉としてCASEという言葉があります。
読み方は”ケース”です。
- つながるコネクト【Connected】
- 自動運転【Autonomous】
- シェアリング販売システム【Shared & Services】
- 電気自動車【Electric】
上記の頭文字となっており、今後の自動車にとって必要とされる分野をまとめた概念といえます。
目次
CASEとは
CASEの【コネクト機能/Connected】
テクノロジーを必要とするCASEの概念の中で、最も実現化が進んでいるのがコネクト技術といえるでしょう。
緊急時の通知機能・ドライブコースの策定・案内機能はすでに搭載されている車種もあります。
今後の乗用車種には、ほぼ標準装備となっていくでしょう。
5G通信の普及によっては、大幅な進化が見込まれる要素でもあります。
CASEは”自動運転”の概念に近づいていくもの
そのため自動車メーカーだけでなく、
- 通信機器メーカー
- ドライブルート案内の旅行代理店
- 緊急通報システムのセキュリティ会社
上記が参入するジャンルとなります。
CASEの【自動運転/Autonomous】
自動運転の『概念』
現在、
- レベル2：部分的な自動運転でドライバーの監視が必要
程度の機能が市販された段階です。2020年後半には
- 『ドライバーの監視が必要ない』
- 『限定された道路での自動運転』
上記が可能となる自動運転『レベル3』の市販が行われる段階へ入っていきます。
自動車が”すべての操作を担当する”自動運転の実現はかなり先
基本的に高レベルの自動運転は非常に高価格になる傾向があります。
『レベル3』の自動運転技術は、2020年発売予定の新型レジェンドにおいて、本体価格＋300万円上乗せになるといわれています。
自動運転は今後の”低コスト化”が普及のカギ
乗用車では、まず高級車への搭載になるでしょう。
また、あらゆる状況の運転に対応できる『レベル5』の自動運転は、バスやトラックといった公共の乗り物で技術実験が行われているところです。
自動運転テクノロジーはガソリン車でしばらく開発が進む
電気自動車では車種の少なさ、トヨタ参入がない点で、まだこれからの課題となります。
高速充電と大容量化が可能となる”全固体電池”の普及で大きく展望は変わってくるでしょう。
CASEのシェアリングとサービスの概念は自動車のテクノロジーの進歩というより、通信テクノロジーの進歩による自動車管理の高度化です。
”1台”の自動車を利用時間に分けて、”複数”の利用者で使う意味が含まれます。
昔からあるタクシー配車サービスの進化も【Shared & Services】の概念に含まれています。
そのため、自動車メーカー以外の通信サービスやタクシー業者も参入する概念といえます。
CASEの概念の内、
- つながるコネクト【Connected】
- 自動運転【Autonomous】
上記と比べ、【Shared & Services】はすべての車に普及する概念とはならないでしょう。
旧来の販売方式やレンタカーも含まれ、今後も残されていくものだからです。
CASEの【電気自動車/Electric】
- 自動車の電動化
- 電気自動車の普及
上記もCASEの概念の中にあります。しかし、こちらは少なくとも国内では”発展途上の段階”です。
国によって電気自動車への需要や規制が異なる
- ノルウェーでは日産リーフの普及台数が非常に多い
- 中国ではトヨタC-HRの電気自動車が登場
日本のガソリン車メインの自動車市場とはことなる現象が起こっています。
海外の規制にハイブリッドは含まれない
一方で”プラグインハイブリッド”（PHV/PHEV）は含まれます。
燃料電池車（FCV）はトヨタとホンダ以外に市販車を製造できないためか、CASEではあまり取り上げられません。
しかし、シェアリングによって電気自動車の普及はあり得ます。
さらに、コネクテッド機能は充電ステーションの案内に有用です。
